なんてことをふと思った。
そもそも投票に行かない人たちが投票に行ったとして、投票の傾向が変わるのかというのがある。
いわゆる無党派層は、どこに投票するかわからない。
一般的には、支持母体がない政党が不利になるとは言われている。
確かに、無党派で出ている政治家には、追い風になるような気もする。
というのも、そもそも投票に行かない理由として、今の政治、政党に対して、期待していないという人が一定数いると推測されるため。
ただ、選挙に行かない理由としては、めんどくさいというのが一番大きいのではないだろうか。
一票の重みとはいえ、自分の一票で何かが変わるわけではないからだ。
それが合わされば票数が増えて〜という話はわかるが、一個人として、政治活動をしていない人にとっては、自分が望む政党や政治家の票数を伸ばすのは難しい。
また、投票したところで、リターンが明確ではないというのもあるだろう。
投票したら、お金が貰えるとかなら、投票数は伸びるのではないか。
今だったら、お米券が貰えるとか。
個人的にだが、投票したらメリットがある選挙は一回試してみたら、何が起きるのかは興味がある。
そういう制度を、与党がやれば、与党に大きく票数が伸びる可能性もあるかもしれない。
ただ、一度制度化すれば、与党だろうが、野党だろうが、変わらない気もするが。
結局、何が言いたいかというと、投票に行かない人を投票するように誘導するのは、かなり大変なのではないか？という話。
であるならば、今、投票に行っている人たちの意見を変えて貰うほうが手っ取り早いのでは？ということ。
明確に支持している政党がある人って、どのぐらいいるのだろうか？
個人的には、そこまで多くない気がしている。
昔は、票をお金とかで買っていた時期もあった。
ただ、今はそのようなケースはかなり少ないと推測される。
あとは、支持母体的な話があるが、結局のところ、投票するのは個人であって、組織ではない。
個人がどこに投票したかなんて、わからない。
まあ、全投票の数が、めちゃくちゃ少なければ別だが、基本、何万票というレベルなのだから、組織の思惑とは別の候補者に投票しても、わからないだろう。
実際に、そういう人も多いと思われる。
そもそも投票に行く時点で、少しは政治に興味があることは確かだ。
半強制的だったとしても、まったく何も考えずに投票に行く人は少ないだろう。
であるならば、やはり投票に行く人の意見を変えるほうが、投票に行かない人に投票にいくように呼びかけるよりも、良いのではないだろうか。